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信用倍率（信用取組倍率）とはー貸借倍率との違いと見方ー

信用倍率とは

信用倍率とは

信用倍率（読み方：しんようばいりつ｜英語：ratio of margin balance）とは、「信用取組倍率（しんようとりくみばいりつ）」とも呼ばれる、「信用買残／信用売残」で算出される信用取引の取組（需給の良し悪し）を示す倍率で、前週末時点での信用取引の残高で算出される指標です。貸借銘柄を保有している方は、信用倍率は株価動向にとって重要ですので、必ず見るようにしましょう。


信用倍率の計算式


信用倍率＝信用買残／信用売残






信用倍率の水準と見方（信用倍率が高い・低い・目安）

株価の上昇局面では売りより買いが増えるので、信用倍率は高くなります。ただし、信用取引はいずれ反対売買をしなければならないので、信用倍率の上昇は将来の売り圧力になると見るのが一般的です。

逆に、株価の下落局面では信用倍率は低くなります。これも同様の考え方で、信用取引はいずれ反対売買をしなければならないので、信用倍率の下落は将来の買い圧力になると見るのが一般的です。

信用倍率は、1倍を上回れば信用買いが多いことを示し、1倍を下回れば信用売りが多いことを示します。全体的に見ると、信用買残が信用売残を上回るのが普通ですので、信用倍率は1倍以上が通常です。

信用倍率は、信用売りが多い1倍より低い値から、信用買いが増えて1倍近辺に上昇してくる局面の時、今後の株価上昇が期待され、注目されやすくなります。一方、1倍を超えて2倍から5倍に信用倍率が高まってくると、信用買残の膨らみが意識され、相場の過熱感から株価下落が予測されやすくなります。

一方、信用倍率が上昇しているにも関わらず株価の上昇が鈍ったり下落するようになった場合は、売り圧力が強まっていることを示します。そうなれば、信用期日に向けて信用買いの反対売買が活性化して売り圧力が増します。ただし、その売り圧力がひと段落すれま株価が再度上昇する可能性も出てきます。その際、徐々に買い注文が増えてくれば基本戦略は買いと考えるのが一般的です。

逆に、信用倍率が1倍を下回る展開が続いているにも関わらず株価の下落が鈍ったり上昇するようになった場合は、買い圧力が強まっていることを示します。そうなれば、信用期日に向けて信用売りの買戻しが活性化して買い圧力が増します。ただし、その買い圧力がひと段落すれば株価が再度下落する可能性も出てきます。その際、徐々に売り注文が増えてくれば基本戦略は売りと考えるのが一般的です。


信用倍率が1倍以下の銘柄

信用倍率は、1倍以上が普通です。実際多くの銘柄が1倍を超えています。ただ、中には1倍を下回る銘柄もあります。こういった信用倍率が低い銘柄は、将来の株価上昇が期待できることから「取組がいい銘柄」と言われます。ただし、その際は出来高も見るようにします。信用売残が日々の出来高に比べて大きくなければ、将来に向けてそれほど買い圧力は強くはならないと見ることができますし、日々の出来高より多ければ買い圧力は強くなりやすいと見ることができます。






貸借倍率とは

貸借倍率（読み方：たいしゃくばいりつ）とは、日証金（日本証券金融）が毎日公表している、日証金を通じて行われている貸株と融資の倍率です。貸株は信用売残、融資は信用買残です。貸借倍率は、逆日歩の可能性を見る判断材料として使うのが一般的です。


貸借倍率の計算式


貸借倍率＝融資残高／貸株残高


信用倍率と貸借倍率の違い

信用倍率と貸借倍率はよく似た指標です。計算式はどちらも「信用買残／信用売残」ですので、指標が示す意味は同じなのですが、信用倍率は、前週末時点での信用取引の残高（制度信用取引と一般信要取引）で算出して公表しているのに対し、貸借倍率は、日証金（日本証券金融）が制度信用取引のみを算出の対象として、毎日公表しているものです。ゆえに、信用倍率は信頼性、貸借倍率は制度信用取引のみで信頼性は劣るが速報性がある指標として見るのが一般的です。


貸借倍率の見方と水準（逆日歩が発生しやすい銘柄をチェックする）

貸借倍率は、1倍を下回っていれほど品薄で逆日歩が発生しやすいと見る指標です。逆日歩が発生すれば、信用売りをしている投資家は買戻しをしやすくなるため、株価が上昇する可能性が高まります。ただし、「日証残と信用情報の見方」のページで解説しましたが、日証金の融資残高と貸株残高は、信用取引全体の状況は示していませんので、貸借倍率だけで判断すべきではなく、逆日歩が発生しやすい銘柄を避けるために貸借倍率の低い銘柄をチェックする、という使い方が無難です。






注意点

一般的に、信用取引は制度信用取引で行われることが圧倒的に多い上に（銘柄によって制度信用取引の方が少ない場合もありますが）、「信用期日に株価は上がる？下がる？」 のページでも解説しましたが、証券会社のプレスリリースでは、制度信用取引の建玉の返済は、1日で40％の人が、2日で60％の人が、13日以内で85％の人が行っています。そして、6カ月先まで反対売買によって返済していない人は1％から5％程度とされていますので、実際に6カ月後の信用期日に制度信用取引による大きな売り圧力や買い圧力が出てくることはほとんどないと考えられます。

要するに、信用取引を行う人は短期で反対売買をする傾向が強いので、信用取引の取組を見て投資の判断をするなら、信用倍率より速報性と制度信用取引のみで算出している貸借倍率を見た方が、短期的な売買の判断をするのに向いていると言えます。

一般信用取引は、証券取引所を介さず証券会社が個別に行っている信用取引であるため、基本的には決済期限は無期限となっていますし、制度信用取引の方が圧倒的に利用されていますので、信用取引の取組を見て投資の判断をするなら、貸借倍率の上昇・下落の変化率を見て信用取引の短期的な需給を判断し、短期的な株価の上昇や下落を予測して投資判断につなげた方が現実的な投資が行え ると言えます。


：姉妹サイト「株式投資大百科」の解説ページ

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